既卒、第二新卒、未経験から正社員に! プロの正社員就職サポートなら DYM就職

高卒の年収はいくらくらいになるの?給与を上げるための方法を紹介

最終学歴が高卒の場合、大卒に比べて年収が低いというイメージを持っている方もいるのではないでしょうか。

 

それでも、できれば少しでも年収をアップしたい、高卒でも高収入を目指したいという人に向けて、今からでも始められる高収入を目指す方法について、年収の統計データを元に紹介していきます。

 

目次

高卒の年収はいくらくらいなのか

厚生労働省の調査によると、平成29年度の学歴別平均賃金は、20代~60代までの男性の大卒で397.7千円、高卒で290.7千円、女性の大卒で291.5千円、高卒で210.9千円となっており、月給ベースで約10万円程度の開きがあります。

 

年収に換算すると、男性は大卒約480万円、高卒約350万円と100万円以上の差があります。女性は大卒約350万円、高卒約250万円となっており、こちらも約100万円の開きがあります(賞与等は含まず、賃金を12ヶ月分として算出しています)。このようにデータ上でも差があることは明確です。

 

さらに詳しい年収推移や職種別の年収差などは、こちらから参照ください。

平成29年賃金構造基本統計調査【厚生労働省】はこちら

高卒の年収推移

ここでは、高卒の年収推移について年代別に細かく見ていきます。単純に額面の比較をするだけでなく、手取りやその年代に考えられる支出材料についても検討しながら、参照してみてください。下記リンク先に、さらに詳しい推移データ一覧が記載されていますので、確認したい方はぜひそちらも参照ください。

平成29年賃金構造基本統計調査【厚生労働省】の学歴別賃金推移はこちらを参照ください

 

20代の高卒の年収

20代の高卒年収は、男性約250万円、女性約220万円程度です。賞与で増加する部分はあれ、月給ベースでは18万~20万円程度であることが分かります。ここから社会保険・税金などが差し引かれるため手取り月収はさらに数万円低いことになります。

 

20代後半になってくれば結婚や子育ても視野に入ってくる年齢ですが、教育資金の面では心許ないと感じられる金額ではないでしょうか。

 

30代の高卒の年収

30代になると高卒年収は、男性約320万円、女性約250万円程度です。高卒時点から就職していれば勤続10年以上になってくる年代で、給料面でみても20代の頃から比較すると男性は約70万円程度の年収増となっています。

 

月給換算で約5万円程度給与がアップしていると捉えられます。ただし、勤続年数が長くなってきているはずの年代にも関わらず、女性は約30万円程度しか増加していないことにも着目しておきたいところです。

 

40代の高卒の年収

40代では高卒の年収は、男性約380万円、女性約260万円となっています。30代前後から、給与の伸び悩みを感じて転職する人も増加しますが、40代の後半頃になってくると子供の教育資金の負担も大きくなってくる年代になります。

 

特に女性は、年収の伸びが著しく低く、20代と比較しても約40万円程度の増加で、月給換算すると約3万円程度しか増加していない計算になります。大卒女性は20代から40代で約10万円程度の月給増となっており、この辺りから特に年収も大きく開き始めることが分かります。

 

50代の高卒の年収

50代は重要な役職に就く人も多い年代ですが、高卒年収は男性約420万円、女性約270万円となっています。20代に比べて男性は約170万円増なのに対し、女性はわずか約50万円程度の増加に留まっていることが分かります。

 

この年代になってくると、いよいよ大卒年収との差が顕著になります。男性は大卒で約600万円、女性で約450万円なので180万円~200万円近い年収差が発生しています。

 

60代の高卒の年収

60代の高卒年収を見てみましょう。男性約290万円、女性約240万円となっています。この額面は50代と比較して重役を退いたり、定年退職したりしている人もいるため、と考えられます。

 

また、定年退職後に再雇用を受けた場合、給与が低く設定された上での契約となる場合も多く見受けられます。

産業別年収推移をご紹介

ここでは、産業別(職種別)に年収を比較した場合の、高年収順(年収増の幅が大きい順)に1位~6位までの産業を紹介していきます。職種選びに並んでいる方や、自分が就職したいと考えている職種はどの程度の伸びがあるのか、などの判断基準にしてみてください。

 

この項目は、下記リンク先のデータを元に順位化しています。その他の職種や細かな年収推移については、こちらを参照ください。

 

平成29年賃金構造基本統計調査【厚生労働省】の産業別賃金推移はこちらを参照ください

 

第1位 男性:金融・保険 女性:教育・学習支援

男性は金融業や保険関係の年収の伸びが特に大きい産業です。銀行やファンド関係など外資系企業も多いことから、年収平均を引き上げている要因として考えられます。

 

女性は、教育・学習支援が1位でした。学校教師以外にも家庭教師や学習塾の講師、セミナー主催者などの職種があります。ただし、男性の金融・保険業に関しては、ピークの50代を過ぎてからの下降幅も大きくなっています。

 

第2位 男性:教育・学習支援 女性:情報通信業(IT)

第一位同様に、教育・学習支援と金融・保険が高収入であることがわかります。男女逆になっていますが、性差も少なく安定して高収入を得られる産業であると言えるでしょう。

 

女性では、IT系の企業も高収入であることがわかります。Webデザイナーやエンジニアなど、専門的な知識を必要とする職種のため、比例して収入も伸びる傾向にあるようです。

 

第3位 男女共:学術研究・専門サービス

第3位は、学術研究・専門サービス業が男女共に高収入となっていました。IT系同様に専門的な知識を必要とする職種です。

 

やはり男女問わず、専門職は収入が増えやすい傾向にあることが分かります。

 

第4位 男性:情報通信業(IT) 女性:金融・保険

上位3位以内にそれぞれ入っていた職種が、男女逆になっても第4位となりました。やはり専門職や金融系の職種は収入を伸ばしやすいことが分かります。

 

注目すべきは男性の情報通信業です。推移の面で見れば金融・保険業に及ばないものの「20代の賃金」で見ると、金融・保険業よりも情報通信業の方が高くなっています。IT系企業では、20代で独立起業することも多いため、若年層の年収を押し上げている要因として考えられます。

 

第5位 男性:卸売・小売業 女性:医療・福祉

ここで、男女共に上位に無かった職種がランクインしました。専門的な知識を必要とする職種という括りで見れば、上位の職種と同様です。

 

第6位 男女共:建設業

男女共に建設業が6位となりました。住居やインフラ整備など、生活に必要不可欠な職種ではありますが、他の職種と比較するとやや伸びは緩やかになっています。

手取りの年収と額面の年収は違うので注意!

手取り年収と額面の年収は、金額が違ってくるので注意しましょう。額面は総支給額のことで、さらにそこから社会保険費用や年金、所得税、住民税などを差し引いた額が手取り金額となります。

 

企業勤め(会社員)であれば、給与として振り込まれる金額がそのまま手取りとなりますが、複数の企業で勤めている、副業で20万円以上の所得(収入から経費を差し引いた金額)がある、自営業・フリーランスの場合は、自分で確定申告を行う必要があります。

 

この時、手元にある金額が全て手取りとして残らないので、注意する必要があります。

 

高卒の年収は50代でも500万に届かない!

40代、50代になると管理職に就く方も多く、50代は他の年代と比較して年収が高くなる傾向にあります。

 

ただし、大卒者に比べて管理職としても低い位置である場合や、中小企業の管理職であれば大企業の管理職と年収の面で比較すると低くなってくることから、平均値が低くなっている要因の1つとして挙げられます。

 

年収統計を見ていて分かるように、一般的に一番年収の高い年代である50代でさえ、高卒では年収500万円に届かないのが現状です。

 

高卒で年収1,000万円を目指したい人はどうすればいいの?

ここまでは一般的に多い傾向や平均であり、実際には高卒でも年収1,000万円を超えるような方もいます。そうすると気になるのは、どうすれば年収1,000万円を超えることができるのか、という点ではないでしょうか。

 

ここでは、高卒からでもできる高収入を目指す方法について5通り紹介していきます。ただし、この方法で必ず1,000万円以上の年収になれるというものではありませんので、あくまでキャリアアップを目指す上での参考としてご覧ください。

 

自分で起業する

 

会社員として企業に就職する場合、どうしても年収は一定値以上にはならない部分があります。その点で言えば、自分で起業する選択もあるでしょう。

 

もちろん簡単なことではなく、軌道に乗るまでに時間がかかる場合もありますが、1,000万円どころか数千万単位の年収を得られる可能性も0ではありません。

 

ベンチャー起業に入社して幹部になる

 

ベンチャー企業は、大企業に比べて幹部になれる可能性が高い選択肢です。特に起業したばかりであれば、スタートアップメンバーの募集も多く、高卒であってもやる気と成果次第で幹部になれる実力主義の会社も多くあります。

 

安定した大企業に就職するのと比較すると業務が多い、専門外のことも身につける必要がでてくる、などの大変さがある場合もありますが、これから企業を自分の手で大きくしていく、というやりがいが得られる点はメリットの1つです。

 

会社の株を保有する

 

会社の株を保有することで、株取引での収入を得られれば年収1,000万円を超えることも可能です。ただし、株取引に関しての知識をしっかりと身につける必要があります。

 

また、株を購入するための元手となる資金も必要になるため、少額から始めた際に資金を地道に増やしていくための根気も必要となります。

 

専門スキルを身につける

 

専門的なスキルを身につけることで、より条件のいい就職に有利となります。弁護士や医師、会計士などの難関国家資格だけでなく、例えばWebデザイナーやコーダーなどのIT企業で通用するスキルもあります。

 

これらのスキルは、基本知識を身に着けておけばベンチャー企業で実践を積みながらキャリアアップを目指すことも可能です。

 

IT系の会社にいく

 

IT系の企業はコンテンツマーケティングやHPでの集客、アフィリエイトサイトの運営など、ネットワーク上での業務であり、その種類は多岐に渡ります。

 

未経験者の募集も多く、実戦経験を積んだ後に自ら起業する人も多くいます。

スタートアップ企業であれば、幹部への昇進も大企業に比べて容易なので、年収1,000万円以上を高卒で目指す上では一番可能性が高い方法とも言えます。

 

ただし、やはり専門的な知識も追々身につけていく必要があることには変わりありません。しかし、再度大学に入り直して働きながら大卒を取ることと比較すれば、高卒でも可能性がある方法を選ぶのも選択肢の1つではないでしょうか。

まとめ

高卒で一般的な企業に就職をした場合と大卒との年収の違いは、客観的な統計データを見ただけでもかなりの差があることが分かります。しかし、諦めてしまわずに努力を続けていけば、高卒でも高収入を得られる機会はあるはずです。

 

まずは、自分にできる身近なこと(就活、スキルアップ)から始めてみてはいかがでしょうか。